団体受験~企業や学校での検定活用について~GROUP

団体での受験をお考えの方へ

P/L・B/Sアナリスト検定は、企業・学校単位でお申込みいただける、「団体申込」の制度をご用意しています。
受験者人数が5名以上の場合に「団体申込」がご利用いただけます。
 

企業研修に最適な検定です
会計・財務スキルを「決算書を読む力」から底上げする新しいアプローチ

P/L・B/Sアナリスト検定は、「P/L・B/Sを読む力」に特化した実践的な検定です。
経営企画部門はじめ、営業部門、製造・開発部門、管理部門まで、全社員の「財務リテラシー」を底上げする企業研修ツールとして、規模や業種を問わず、多くの企業でご活用いただいています。
 

~団体受験のメリット~
貴社の組織力を強化するための
“最短距離”

  • 形態メリット① 受験者の申込情報や学習の進捗状況・成績が一元管理できます

    団体単位で社員の方の申込状況や成績・学習の進捗状況を把握することができます。
    システム管理側で個人ごとの講義動画の閲覧状況等を確認できますので、個別に対応させていただくことが可能です。

  • 形態メリット② 受験料の支払いも団体で一括して精算していただくことができます
  • 形態メリット③ 団体申込みによる受験・受講料の割引適用

    受験者数が全級合計で10名以上(※同一人が2つの級を受験する場合は2名でカウント)から受験・受講料の割引を適用できます。

  • 効果メリット① 社員の財務理解の向上・組織全体の財務リテラシーの底上げ

    企業の財務諸表(P/L・B/S)の理解度を高めることで、経営状況や財務戦略の把握が容易になり、業務の効率化や意思決定の質向上につながります。複数の社員が同時に資格取得を目指すことで、組織全体の財務知識レベル・計数能力が向上し、数字に関する共通理解を持つことができます。

  • 効果メリット② 教育・研修コストの削減

    団体受験により、個別に研修や資格取得を行うよりもコストや時間を抑えつつ、効率的に社員のスキルアップを図ることができます。また、本検定の講座をご担当いただいております望月明彦先生は、多摩大学で准教授として財務会計、初級・中級簿記について教鞭を執られていますが、まだビジネスに触れていない学生からも「わかりやすい」と評価されており(詳しくはこちら)、「わかりやすさによる学習期間の短縮」も期待できます。

  • 効果メリット③ チームの連携強化とモチベーション向上

    共同で資格取得を目指すことで、社員間の協力やコミュニケーションが促進され、チームワークの向上やモチベーションの維持・向上につながります。また、社員のレベルが近似になれば、おのずと共通言語が増えていきます。

  • 効果メリット④ 企業の信用力・ブランドイメージの向上

    財務分析や会計の専門知識を持つ社員が増えることで、外部からの信頼性や企業の専門性が高まり、取引先や投資家からの評価も向上します。

団体受験お申し込みの詳細について

  • 企業や団体、学校等、原則5名以上での受験をご希望の場合、本検定申込フォーム(Excel)による団体申込が可能です。
  • 受験者数が全級合計で10名以上(※同一人が2つの級を受験する場合は2名でカウント)から受験・受講料の割引を適用できます。
  • 受験者数に応じた受験・受講料の割引があります。割引の詳細については、お問い合わせください。

・4名様未満の場合は、大変お手数ですが個別にサイトよりお申込みください。
・お支払方法は請求書払いに限らせていただきます。
・原則ご入金後の手配となりますが、支払処理上すぐのご入金が難しい場合は、予め振込予定日をお申込フォームにご入力のうえご相談ください。

団体受験お申込みの流れ

  • 1 団体申込フォーム(Excel)を下記よりダウンロードしてください。
  • 2 受験希望者の情報をお取りまとめいただき、団体申込フォームに必要事項をご入力ください。
    (必要事項)
    • 受験者に関する情報(氏名、メールアドレス、教材お届け先住所、教材配送に関する連絡先となるお電話番号、生年月日)
    • お支払に関する情報(お振込み予定日、お見積書の要不要)
    • おとりまとめご担当者様の情報(氏名、メールアドレス、ご連絡先電話番号)
    • 受講・受験期間(指定期間がある場合)
  • 3 団体申込フォームをこちらに添付し、送信ボタンをクリックしてお送りください。
  • 4 弊社よりご請求書をお送りいたします。
  • 5 受講・受験期間のご指定がなければ、団体申込フォームをお送りいただいてから5営業日以内にご受験手配いたします。
    (受験者数が300名を超える場合は、アカウント登録等の手配にお時間を要する場合がございます。)
  • 6 受験者様のメールアドレスにログインに必要なアカウント情報が配信され、受講・受験期間90日間がスタートします。
    あわせて、受験者にご指定いただいたご住所に使用する冊子教材を発送いたします(ヤマト運輸)。 発送後、受験者のメールアドレスに配送情報に関するメールがヤマト運輸より配信されます。(配送情報の追跡、配送日時の変更等が可能です)

受験者の学習の進捗確認

受験者の方の受講/受験の進捗確認については、受講・受験システム上で個人ごとの講義動画の閲覧状況等を確認できますので、個別に対応させていただくことが可能です。ご希望に応じて弊社団で受験者の状況(どこまで進んでいるか、いつ受験したか、合格しているか等)を確認し、以下のようなレポートを提出させていただきます(原則3回まで)。

どのくらい合格者が出ているかの状況(サンプル)

どのくらい合格者が出ているかの状況(サンプル)

各人の受験結果の詳細(サンプル)

各人の受験結果の詳細(サンプル)

各人の受講の進捗状況(サンプル)

各人の受講の進捗状況(サンプル)

活用事例

大手企業から中小企業まで、業種を問わず幅広く団体受験をご活用いただいています。

①経営企画・管理部門のスキルアップとして利用(情報・通信/社員数55,000人)
⇒希望者を募り、30~50名単位で定期的に2級・1級を受験
②内定者研修として利用(コンサル会社/社員数400人)
⇒新卒内定者に1級取得を奨励し、希望者に対して受験(学割適用)
③全社員のスキルアップとして受験(グッズ製造/社員数20人)
⇒全ての社員に対して2級を受験(希望者は3級も)
④新卒社員→中堅社員の試験に利用(財団法人/社員数80人)
⇒人事制度において1等級から2等級に上がる社員に対して2級を受験
⑤経営企画担当の研修として利用(物流/社員数30,000人)
⇒支店ごとなど100名単位で定期的に1級を受験
⑥ソリューション営業担当のスキルアップとして利用(IT/社員数250人)
⇒現場の提案力アップに向けてビジネスの基礎力強化として営業担当30名に2級を受験
⑦管理部門のスキルアップとして利用(情報機器製造/社員数7,000人)
⇒事業計画担当など50名単位で定期的に2級・1級を受験
⑧管理部門の研修として利用(建設/社員数250人)
⇒管理部門担当30名に3級・2級を受験

他にも、映像・広報、食品製造、保険・金融、商社 等、さまざまな企業で社員スキルアップにご活用いただいています。

受験級の目安

2級が会計・財務の基礎知識から基本的な分析までカバーしていますので、2級から押さえておくのがおすすめです。
P/LやB/Sの基本構造から、各利益や勘定項目の成り立ち、基本的な財務分析までを習得できます。
新卒の社員や内定者など、より丁寧に着実にステップアップさせたい、数字に苦手意識がある方が多く2級からの学習に不安があるような場合は3級からの受験がおすすめです。
2級の知識が身に付いた上で、さらに1級まで進められるとさらに多角的な財務分析ができるようになります。

各級で学べる内容

財務諸表編 3級 2級 1級
1. 決算書
1-1. 決算書の概要
1-2. 損益計算書と貸借対照表の違い
2. 損益計算書
2-1. 5つの利益の意味
2-2. 当期純利益
2-3. 売上高の形状タイミング
2-4. 経費と原価の違い
2-5. 減価償却費
2-6. 5つの利益からわかる経営課題
2-7. リストラによる損失
3. 貸借対照表
3-1. 資産・負債・純資産
3-2. 5つの箱の意味
3-3. 主要な勘定科目
3-4. 棚卸資産
3-5. 未収金、未払金
3-6. 前払金、前受金
3-7. 有価証券
3-8. 消費税等
3-9. 貸倒引当金
3-10. 減損会計
3-11. のれん
3-12. 利益剰余金
3-13. 貸借一致の理由
3-14. 貸借対照表の読み方
3-15. 赤字と債務超過
3-16. 債務超過の解消方法
4. キャッシュ・フロー計算書
4-1. 3つのキャッシュ・フローの意味
4-2. 投資方針の分析
4-3. キャッシュ・フロー計算書の読み方
財務分析編 3級 2級 1級
5. 収益性分析
5-1. 売上総利益率
5-2. 営業利益率
5-3. 当期純利益立
5-4. 総資産回転率
5-5. ROA
5-6. ROE
5-7. ROAの分解式
5-8. ROEの分解式
6. 安全性分析
6-1. 与信管理
6-2. 流動比率
6-3. 当座比率
6-4. 自己資本比率
6-5. 自己資本比率とROE
6-6. 財務レバレッジ
6-7. 負債月商倍率
6-8. インタレストカバレッジレシオ
6-9. 債務償還年数分析
6-10. 粉飾の発見(費用の不計上)
6-11. 粉飾の発見(在庫水増し)
6-12. 粉飾の発見(架空売上)
7. 資金分析
7-1. 運転資金
7-2. 現金商売
7-3. 回転期間分析
7-4. CCC
7-5. 比較貸借対照表
8. 株式投資指標
8-1. 配当性向
8-2. 総還元性向
8-3. PER
8-4. PBR

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